小学校を休みがちな我が子を見て、中学受験の合否に出席日数がどう影響するのか気になって仕方ない保護者もいらっしゃるでしょう。
風邪や体調不良で欠席が重なると、それだけで受験に不利になるのではと心配になることもあるでしょう。
志望校によって扱いが違うと聞き、何をどこまで気にすればいいのかわからなくなることもあるかもしれません。
この記事では、中学受験において小学校の出席日数がどのくらい影響するのか、私立と公立の違いとあわせて整理していきます。
中学受験に小学校の出席日数は影響する？
中学受験における小学校の出席日数の影響は、私立中学校ではほとんどないとされる一方、公立中高一貫校では内申書の一部として一定の影響があります。
私立中学校の多くは、学力試験の点数を最も重視しており、そもそも調査書の提出自体を求めていない学校も少なくありません。
一方、公立中高一貫校では、適性検査の結果に加えて内申書（報告書）も総合的な合否判定の材料として扱われ、その中に出席日数の記録も含まれています。
つまり「出席日数を気にすべきかどうか」は、志望校が私立か公立中高一貫校かによって大きく変わるということです。
このように、中学受験における小学校の出席日数の影響は、私立中学校ではほとんどないとされる一方、公立中高一貫校では内申書の一部として一定の影響があります。
では、私立中学校では、出席日数は具体的にどのように扱われているのでしょうか。
私立中学校での出席日数の扱い
私立中学校では、出席日数が合否を直接左右することは少なく、学力試験の結果が最も重視されます。
多くの私立中学校は、そもそも調査書の提出を求めておらず、求められる場合でも、記載内容が合否に与える影響は限定的だといわれています。
ただし、極端に欠席日数が多い場合や、出席すべき教科の成績が著しく低い場合には、注意が必要とされることもあります。
風邪や体調不良による数日程度の欠席であれば問題視されることはほとんどありませんが、特段の理由がない欠席が続くと、選考に何らかの影響を及ぼす可能性もゼロではありません。
なお、灘中学校のように出席日数を重視することを公言している学校もあるため、志望校がどの程度出席日数を気にしているかは、募集要項などで事前に確認しておくと安心です。
このように、私立中学校では、出席日数が合否を直接左右することは少なく、学力試験の結果が最も重視されます。
一方、公立中高一貫校では、出席日数の扱いがもう少し異なります。
公立中高一貫校での出席日数の扱い
公立中高一貫校では、適性検査の結果とあわせて内申書が合否判定に使われ、その中に出席日数も評価項目として含まれています。
公立中高一貫校の入試は、私立のような一般的な学力試験ではなく「適性検査」という形式が中心で、内申書の内容も一定の比重で加味される仕組みになっています。
多くの学校では、適性検査の結果がおよそ8割、内申書の内容がおよそ2割程度の比率で総合的に判定されるといわれており、学校によってはこの比率がさらに内申書寄りになる場合もあります。
内申書で確認されるのは出席日数だけでなく、各教科の成績や学校生活での様子など複数の観点にわたるため、出席日数だけを過度に心配する必要はありませんが、日頃からの積み重ねが総合的に評価されると考えておくとよいでしょう。
このように、公立中高一貫校では、適性検査の結果とあわせて内申書が合否判定に使われ、その中に出席日数も評価項目として含まれています。
では、こうした調査書には、具体的にどの期間の出席状況が記載されるのでしょうか。
調査書に記載される期間と内容
調査書に記載される出席日数は、多くの学校で小学5年生から6年生までの2年間が対象となります。
中学受験の準備が本格化する時期と重なるため、この2年間の学校生活の過ごし方が、そのまま調査書の内容に反映されることになります。
学校によっては小学3年生からの記録提出を求める場合もあるため、志望校の募集要項を早めに確認しておくことが大切です。
出席日数のほかにも、各教科の学習の様子や、委員会活動・係活動への取り組みなど、学校生活全般の様子が記載される点も押さえておきましょう。
学校によっては、英検や漢字検定などの資格、習い事での表彰といった学校外の実績も、子どもの自主性を示す材料として評価に加えられることがあります。
調査書を依頼する際に気をつけたいこと
調査書の作成は担任の先生にお願いすることになりますが、データの収集や書式の確認に時間がかかるため、小学6年生の2学期のうちに、受験を検討している学校をまとめて伝えておくと、先生の負担を抑えながらスムーズに準備を進めてもらえます。
受け取った調査書は、開封せずそのまま提出するのが原則です。
封筒に開封の跡が残っていると、内容を改ざんしたのではないかと疑われ、最悪の場合は受験そのものを受け付けてもらえなくなる可能性もあるため、取り扱いには十分注意しましょう。
このように、調査書に記載される出席日数は、多くの学校で小学5年生から6年生までの2年間が対象となります。
欠席の扱いは、その理由によっても評価のされ方が変わってきます。
欠席理由による評価の違い
欠席の評価は理由によって異なり、病気や家庭の事情による欠席は、正当な理由があれば問題視されにくいとされています。
発熱や体調不良といった一般的な病欠であれば、多くの場合、選考に大きな影響を与えることはありません。
通院や治療が必要な体調不良が続いた場合は、医師の診断書などで事情を説明できるようにしておくと、より安心して受験に臨めます。
一方、不登校の傾向があり長期間にわたって学校を休んでいる場合は、学校生活への適応面を懸念されることがあり、面接が実施される学校では、欠席の経緯を落ち着いて説明できるよう準備しておくとよいでしょう。
なお、学級閉鎖やインフルエンザなどの感染症による出席停止は、本人の意思による欠席とは扱いが異なり、合否に影響することはありません。
このように、欠席の評価は理由によって異なり、病気や家庭の事情による欠席は、正当な理由があれば問題視されにくいとされています。
最後に、出席日数に不安がある家庭が意識しておきたい対策についてまとめます。
出席日数に不安がある場合の対策
出席日数に不安がある場合は、通院記録を残しておくことと、志望校の調査書の扱いを事前に確認しておくことが有効な対策になります。
体調不良で欠席が続いている場合は、通院歴や診断書を残しておくことで、正当な理由による欠席であることを後から説明しやすくなります。
志望校を検討する段階で、私立中学校であれば調査書の提出有無を、公立中高一貫校であれば内申書における出席日数の比重を、募集要項や学校説明会で確認しておくと、必要以上に不安を抱えずに準備を進められます。
出席日数だけにとらわれすぎず、日々の学習や学校生活を無理のない範囲で積み重ねていくことが、結果的に安定した受験準備につながります。
このように、出席日数に不安がある場合は、通院記録を残しておくことと、志望校の調査書の扱いを事前に確認しておくことが有効な対策になります。
